減価償却 計算(簿記3級)
定額法で、取得日と決算日から月割で計算します。間接法の仕訳と、耐用年数が終わるまでのスケジュール表を表示します。
仕訳の練習は、仕訳ノックで毎回ちがう問題を解けます。
アプリを見る使い方
- 取得原価、耐用年数、残存価額(0または取得原価の10%)、端数処理(切り捨て・四捨五入)を選びます。
- 取得日と、取得後最初の決算日を入力します。
- 最初の期の償却費、間接法の仕訳、耐用年数が終わるまでのスケジュール表が表示されます。
計算のしかた
- 償却可能額 = 取得原価 − 残存価額(残存価額は0、または取得原価の10%)
- 年間の償却費(定額法) = 償却可能額 ÷ 耐用年数
- 期中取得は月割:取得日の属する月を1か月として数え、決算月までの月数を使います(日割りはしません)。決算日は月末を想定しています。
- 各期の償却費 = 償却可能額 × 月数 ÷(耐用年数 × 12) を端数処理。最終期は残りを全額計上して合計を合わせます。
- 間接法:(借)減価償却費 /(貸)減価償却累計額。直接法では貸方が資産の勘定になります。
学習用の参考値です。問題文で端数処理や月割の指示が異なる場合は、問題文の指示を優先してください。備忘価額1円や定率法、売却・除却は扱いません。入力内容は端末内のみで処理され、送信されません。
よくある質問
月割はどう数えますか。
取得日の属する月を1か月として数え、決算月までの月数を使います。日割りはしません。たとえば4月15日取得で3月決算なら、4月から3月までの12か月です。
間接法と直接法の違いは何ですか。
間接法は貸方を「減価償却累計額」とし、資産の帳簿価額は直接減らしません。直接法は貸方を資産の勘定(建物・備品など)とし、資産を直接減額します。このツールは間接法の仕訳を表示します。
定率法や売却・除却には対応していますか。
いいえ。このツールは定額法のみです。定率法、備忘価額1円、売却・除却は扱いません。問題文の指示が異なる場合は問題文を優先してください。
最終期の金額が他の期と違うのはなぜですか。
各期を端数処理しているため、最終期は償却可能額の残りを全額計上して合計を合わせています。
出典・参考
- 国税庁「減価償却のあらまし」(定額法の考え方)
- 日本商工会議所 簿記検定の出題区分表(3級に定額法・間接法が含まれる)
- 計算ロジックは自動テスト(node:test)で検証